『NEWSを疑え!』は有料メールマガジンコンテンツです。バックナンバーは会員登録をされた方のみ読む事が出来ます。
  • 会員登録をされていない方は「購読する」ボタンより購読手続きを行って下さい。
  • 購読する

  • 会員の方は枚ページログイン後「バックナンバーを読む」ボタンよりお読みいただけます。
  • バックナンバーを読む

『NEWSを疑え!』第201号(2013年4月15日特別号)

『NEWSを疑え!』第201号(2013年4月15日特別号)
◎テクノ・アイ(Techno Eye)
・米海軍のレーザー兵器の驚くべき費用対効果(静岡県立大学グローバル地域センター特任助教・西恭之)
◎編集後記
・北朝鮮が目指す着地点は「インド化」だ(小川和久)

◎テクノ・アイ(Techno Eye):

・米海軍のレーザー兵器の驚くべき費用対効果

(静岡県立大学グローバル地域センター特任助教・西恭之)

 米海軍は4月8日、2014会計年度(2013年10月‐14年9月)からペルシャ湾方面に展開する米艦艇に、敵の高速艇や無人航空機を迎撃するためのレーザー兵器システムを配備する方針を発表した。

 レーザー兵器システムの実用化第一号は、ドック型輸送揚陸艦「ポンセ」(満載排水量1万6590トン)に配備される。退役間近だった「ポンセ」は昨年、特殊部隊、小型艦艇、ヘリ、無人機のための母艦(前方海上中継基地)として生まれ変わった。


レーザー兵器システムを搭載する前方海上中継基地「ポンセ」

 巨大原子力空母は米国の戦力投射能力を象徴する存在だが、かねてから脆弱性が指摘されてきた。「敵国が艦載機の作戦行動半径より射程の長い対艦ミサイルを大量に配備すると、米空母は航空作戦が可能な敵国近海へ進出することができなくなり、無用の長物と化す」という問題である。

 今回配備される艦載レーザー兵器システムが完成度を高め、対艦ミサイルの迎撃が可能になれば、中国に代表される「接近拒否」のバリアを突破する切り札になり得ると、注目が集まっている。